日本OTC医薬品協会とインテージは18日、２００９年６月～10年６月（13カ月間）のＯＴＣ医薬品販売状況を公表した。調査は、第１類～第３類医薬品の分類別販売推移やドラッグストア、スーパーマーケットなど業態別の販売推移がわかる医薬品パネル調査「ＳＤＩ」をもとに行われたもの。

　それによると、10年６月における第１類薬の販売金額が前年同月比でプラスとなり、09年６月以降の前年同月比で初めてプラスに転じた。また、スーパーマーケットでの医薬品販売店率は、微増にとどまっていることも明らかになった。

　改正薬事法施行に伴って登録販売者制度がスタートしたことから、第２類、第３類薬の販売ルートが拡大するものと見られていた。しかし、今回の調査結果からは、ＯＴＣ薬の販売店率はスーパーマーケットが09年６月の７・５％から、10年６月に８・６％と微増しただけで、コンビニエンスストアやホームセンターの販売店率に変化は見られなかった。調査を行ったＯＴＣ薬協では、「販売ルートの本格的な拡大はもう少し先になる」と予想している。

　また、改正薬事法施行後は第１類薬の販売金額低下が問題となっていたが、10年６月は前年同月比１・８％増で、初めてプラスに転じた。ただ、昨年６月は改正薬事法が施行され、第１類薬の販売が大幅に低下した月のため、「単純に回復基調とは断言できない」と分析。とはいえ、「長期にわたる減少傾向に歯止めがかかりつつあるといえる」とし、今後の推移に期待を示した。

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　スーパーマーケットでは、食品など日用品の買い物ついでに、ドリンク剤やミニドリンク剤を購入することが多いのに対し、ドラッグストアでは総合感冒薬や外用鎮痛・消炎剤など、比較的専門性の高い薬が売れる傾向が分かった。その成績を踏まえて、「今後、医薬品の販売ルートが拡大した場合、各業態や客層にあったカテゴリーの医薬品販売が伸びることが予想される」とした。